世界では「近視」が社会問題に。
2025年9月5日
世界的に近視は「社会課題」として扱われつつあります。
WHOは2050年には世界人口の半数が近視になると予測し、中国では6億人を超える患者数を背景に、国家的な対策プロジェクトが進められています。
しかし日本では「視力が落ちたらメガネやコンタクトで補えばよい」との意識が根強く、病気としての認識が乏しいのが現状です。
ところが2024年9月、米国科学アカデミーが「近視は疾患として正式に分類すべき」と提言しました。
報告書では、進行した近視が失明につながる危険性や社会経済的損失の大きさが指摘され、予防と治療の重要性が強調されています。
特に、子どもが毎日1～2時間屋外で過ごすことが進行抑制に有効だとされています。
こうした認識を踏まえ、中国やオーストラリアなどでは研究や予防策が積極的に実施されています。
一方、日本の状況は深刻です。
2023年度の調査では裸眼視力1.0未満の子どもは小学生で約38％、中学生で61％に達しており、国際的に見ても有病率は高水準です。
それにもかかわらず対策は遅れ、「近視後進国」と評されるまでになっています。
ただし近年は変化も見られます。
夜間に装用して角膜を矯正するオルソケラトロジーの普及に加え、2025年4月には参天製薬から国内初の近視進行抑制点眼薬「リジュセア」が登場しました。
自由診療ではあるものの、ようやく「治療」の選択肢が現れたのです。
日本が今後取り組むべき課題は、「近視は矯正すれば問題ない」という誤解を改め、科学的知見を踏まえて予防・治療の意識を社会全体で共有することです。
すでに世界では「近視を治す時代」に入っており、日本もその流れに追いつくことが求められています。
引用元：YAHOO!JAPANニュース
